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4. 山内侍と長宗我部侍

長宗我部家は滅亡しました

幕末の土佐における勤王運動の原動力となったのが、郷士である。かれらは制度上は武士に属していたが、土佐藩の身分階層のなかでは下士とされ、上士の下位に位置づけられていた。

郷士には居住地の制限があり、衣服や生活様式にも厳格な規制が課されていた。これらは日常生活のいたるところにあらわれ、藩政への参加も厳しく制限されていたため、上士と郷士のあいだには深い溝が生じていた。

この土佐独特の郷士制度は、関ヶ原の戦い後におこなわれた国替えを契機として成立する。すなわち、西軍に属して敗れた長宗我部盛親は所領を没収され、かわって東軍に与した山内一豊が、遠江掛川5万石から加増されて土佐24万石の国主として入封した。

改易によって牢人の身となった盛親は京都伏見に移り住み、寺子屋を開いて子どもたちに読み書きを教えるなどして、生計を立てていたと伝えられる。家名再興の道は事実上閉ざされていたが、慶長19年（1614年）、豊臣家の挙兵に応じて大坂城に入り、将として戦いに身を投じた。

しかし翌慶長20年（1615年）、大坂夏の陣において徳川方に敗れ、盛親は敗走の末に捕らえられる。その後、京都二条城に引き立てられ、城門前に晒されたのち斬首された。かつて四国を制した長宗我部家は、ここに大名家としての命脈を絶たれたのである。

国入りのかたち

山内一豊は、関ヶ原の戦いにおける戦功によって、掛川5万石から土佐24万石への加増転封を受け、新たな領主として土佐へ入国した。このとき一豊は、掛川以来の譜代家臣団に加え、上方で召し抱えた諸国の浪人たちを従えて入部している。

当時、他国から新領主が入国する際には、旧領主につかえていた旧臣を登用し、統治の円滑化と人心の安定をはかるのが通例であった。しかし山内家は、旧長宗我部の家臣をほとんど登用せず、その多くから知行を没収し、支配下に置こうとする。

そのため、生活の基盤を失った旧臣たちは、長宗我部家の再興を掲げて抵抗した。これが、のちに「浦戸一揆」とよばれる大規模な武装蜂起へと発展していく。その中心となったのは、「一領具足」とよばれる半農半兵の下級武士層で、かれらは浦戸城に立てこもり、抵抗の姿勢を示した。このとき蜂起した人数は、およそ1万7千人に達したと伝えられている。

これに対して山内家は、幕府の上使と連携し、長宗我部氏の旧臣団の内部対立を利用して、一揆勢の鎮圧に踏み切った。

浦戸城を占拠した一揆勢の内部では、すでに重臣層と一領具足のあいだに深刻な亀裂が生じていた。山内家はこの機を逃さず、長宗我部家の重臣であった桑名弥次兵衛らと通じ、城内から一揆勢の切り崩しを進める。

桑名らは、一揆勢に同調する姿勢をみせながら、浦戸城本丸の守備を重臣側の者に切り替え、城の主導権を奪った。このとき一揆勢の主力は雪蹊寺方面に展開しており、結果として背後の防衛拠点を失うことになる。さらに重臣側は、評定のため集まっていた8人の指導者を急襲し、その指揮系統を一挙に断った。

この内部からの攻撃によって一揆勢は混乱し、雪蹊寺周辺に展開していた部隊も前後から攻められて崩壊。戦後、大将8人を含む273の首級は塩漬けにされ、当時大坂にいた徳川家康のもとへ送られたと伝えられている。

浦戸一揆の鎮圧後、長宗我部氏の旧臣による大規模な抵抗はしだいに下火となり、重臣を中心とする上層部の多くは土佐を離れ、他国に仕官先を求めるようになった。一方、一領具足をはじめとする中下層の多くは土佐にとどまり、帰農を余儀なくされた。

なかには山内家に協力したことで取り立てられた者や、兵法・鉄砲・築城などの専門技能を評価され、例外的に仕官を許された者もいた。しかし、そうした例はごく限られており、緊張をはらんだ空気のなかで、山内家による統治がはじまったのである。

郷士はじめて物語

新たな領主となった山内一豊が入国した当時、土佐は耕地が限られ、生産力も低い状況にあった。これに対処するため、土佐藩は早くから新田開発に取り組み、石高の増加と年貢収入の安定をはかっていく。

新田開発を進めるにあたり、藩は在地の事情に通じた長宗我部氏の旧臣の一部を登用し、開墾にあたらせた。そして慶長18年（1613年）、香美郡山田村の新田開発に従事することを条件に、旧臣のうち志願する者を「郷士」に取り立てた。

これが土佐藩における郷士制度のはじまりであり、このときに登用された者たちは「慶長郷士」とよばれる。

かれらは村落に居住しながら帯刀を許され、軍役などの武士的職務も担った。すなわち郷士は、農業を生活基盤としながら、一定の武士的特権と義務をあわせ持つ「半士半農」的な存在として位置づけられた。

土佐藩が長宗我部氏の旧臣の登用に踏みきった背景には、単なる懐柔策にとどまらず、領国支配の安定と藩政基盤の確立という現実的な判断があった。

・旧臣の身分と生活を一定程度保証して反発を抑え、在地支配の安定をはかる
・荒地の開墾に、土地に詳しい旧臣を担い手として活用する
・家臣団の不足をおぎない、兵力として動員できる体制を整える

このように土佐藩における郷士登用は、治安の維持、耕地の開発、軍備の補強といった行政上の課題にこたえるかたちで進められた。在地の旧長宗我部勢力を排除せず、むしろ藩政の枠内に取り込んでいくという点に、土佐藩の統治戦略の特徴があらわれている。

世はまさに大郷士時代!

郷士の登用策は、2代藩主・山内忠義のもとで執政をつとめた野中兼山によって、本格的に整備・展開された。兼山は藩政改革の一環として、従来の郷士登用を新田開発政策と結びつけ、武備の増強にも活用したのである。

正保元年（1644年）、兼山は、長宗我部氏の旧臣であることに加え、新田3町歩以上を開墾することを条件として郷士を募集した。このとき取り立てられたおよそ100人は、「百人衆郷士」とよばれる。旧臣としての由緒と、新田開発という具体的な条件を組み合わせた点に、この制度の特徴があった。

さらに承応2年（1653年）には、長宗我部旧臣に限らず、由緒ある浪人などにも門戸を広げ、新田3町歩以上の開墾を条件として、「百人並郷士」に取り立てる措置がとられた。これにより、新田開発と結びついた郷士の登用は、藩内各地へと広がった。

その結果、郷士の数は次第に増加し、寛文2年（1662年）には、山内家家臣団のなかで上士296人に対して郷士は613人に達していた。この人数構成からも、郷士が地方支配の末端や軍役を担う層として、初期藩政において重要な位置を占めていたことがうかがえる。

もっとも、郷士はあくまで軽格に位置づけられており、上士に比べて役職への登用は大きく制限されていた。居住区や参勤・登城の作法、日常の礼法などにも細かな規制があり、上士との身分差は厳格に保たれていた。

郷士の数が増加する一方で、経済的な困窮や後継者の不在などから郷士身分を維持できず、郷士職分と領知を他家に譲渡する家もあらわれるようになる。

当初、郷士身分の継承は親族間における家名相続が中心であったが、やがて血縁関係のない他家への譲渡もおこなわれるようになる。郷士職分と領知の譲渡には藩の許可が必要であったものの、金銭をともなう取引もみられ、いわゆる「郷士株」は事実上、売買の対象となっていった。

このような譲渡によって郷士身分を取得した者は「譲受郷士」とよばれ、郷士株を譲渡して在地にとどまった者は「地下浪人」と称された。

郷士株の譲渡が広がった背景には、江戸中期以降における商品・貨幣経済の浸透があった。米や土地を経済基盤とする郷士家の一部が困窮する一方、農村や城下町では豪農・豪商層が資力を蓄え、郷士株を譲り受けるようになったのである。

こうした郷士制度の変化を経て、宝暦13年（1763年）、土佐藩は未開地の多い幡多郡の開発を奨励するため、新たな郷士登用策を実施した。この制度では、重罪人の家系に属する「由緒不相応」の者を除き、商人にも応募が認められた。

応募者は幡多郡で荒地を開発し、その新田を領知として郷士に取り立てられる。これにより、従来のような旧臣や武士の家系に限らず、商人を含むより広い階層にも、新田開発を通じて郷士となる道が開かれた。

この結果、幡多郡では町人や百姓出身の者も郷士として取り立てられ、のちに「幡多郷士」と称される郷士層が形成されていく。坂本龍馬の生家である坂本家も、明和7年（1770年）に郷士となった家の一つである。